水田転作による排水不良の栽培ほ場が多いため、排水対策をきちんととることがえだまめの生産性向上には不可欠となります。

本暗渠を活用し、よりほ場の排水性を高めるためにサブソイラによる補助暗渠施工を推進しています。

本暗渠に対し垂直に施工します。

これが弾丸付きのサブソイラです。

これを地中で引っ張ることにより、弾丸の大きさで地中に排水溝が出来上がります。

排水対策の一つで、ほ場周囲に深い溝を掘ることによりほ場の排水性を高めます。

この時、確実に排水溝へ溝をつなげることが重要になります。

早生系は培土をしないので、雑草対策、水分保持、地温維持の為に黒マルチを使用します。

今年、湖東地区では40haのうち8haがマルチ栽培になっています。

えだまめの播種作業は4月下旬から6月まで随時行われます。

地中にある暗渠管にかんがい用水を流し地下から作物に水分を供給する方法です。

地下水位は、水尻の水位調節器で調節します。

すでに暗渠排水設備が整備されているほ場では、注水施設、地下水位調節器、補助暗渠（モミガラ暗渠）を追加することで簡単な操作でかん水できる「地下かんがい」を行うことができます。

本年度、井川町の（農）つかまファームのほ場で試験施行されています。

ここから用水をシステムに引き込んで使用します。

水位調節器により適切な位置に水位を調節します。暗渠の開閉は水閘により行います。

モミサブローにより本暗渠に対して垂直にモミガラ暗渠を施工しました。

本暗渠による排水効果を高めると共にかんがい時は、水分が作物の根に届きやすくします。

生育初期の地温と水分の確保により、マルチ栽培ほ場では発芽率が向上し、品種ごとの単収も安定しました。

マルチ+不織布のべたがけ(トンネル鋼管等を使わないで直接マルチの上にかける)により、夜間との気温格差も縮まり、生育は一層安定。

ただし、かけ過ぎには注意し、6月になる位まで使用。

不織布とは

繊維を３次元に貼り合わせた資材。通気性のある和紙の様な質感で、防霜、保温、発芽促進、防虫、防鳥に対して高い効果が期待できます

6月下旬の大雨の翌日の状況です。暗渠管から勢い良く水が流れており、排水状況が良いことがわかります。

弾丸暗渠

弾丸様の鉄塊を深さ約30㎝程度のところに、本暗渠と直交する方向に２～５mの間隔の水道を作ります。また、同時に心土も破砕し、耕盤などの密な不透水層を破砕し大きな間隙を作ります。

地下かんがいを施工したほ場では更に勢い良く水が流れています。一層排水条件が改善されている事が予想されます。

地下かんがい

地下かんがいを施工したほ場では更に勢い良く水が流れています。一層排水条件が改善されている事が予想されます。

7月20日、すでに結実が開始しています。分枝数はやや少なく、開花はすぐ終わりました。

分枝

えだまめの主枝の葉のつけ根のところから出る枝。多ければ開花数が更に増加し、収量性も向上します。

同日(7月20日)の状況です。こちらは分枝数も多く、まだ開花中の花が見えます。

着莢数は少な目で、株の太り、根の充実も今ひとつです。

干ばつ、集中豪雨を繰り返した今年の天候の影響を感じます。

分枝数も多く、着莢も多くなっています。弾丸暗渠のみの区に比べて茎も太く、根の量も多くなっています。

4月から5月中旬までに播種される極早生~中早生品種では、マルチ栽培で初期生育の確保に努めています。

平成23年から県、JAによるマルチへの助成も行われており、今年はマルチ栽培が全栽培面積の4割近くになりました。

さらに生育を促進する不織布べたがけの併用も増加しています。

4月22日に播種したほ場(品種は一力)の収穫間近の様子です。マルチ栽培に不織布のべたがけを併用しました。発芽勢、発芽揃いが良く、その後の生育も順調でした。

7月17日からは収穫が開始され、単収は500㎏と良好でした。

今年は高温乾燥が続き、多くのほ場で生育が停滞したため、用水からの掛け流しや、本来排水のために設置した明渠を介してのかん水も行われました。

6月5日に播種し、7月末に開花期となった秋農試40号の様子です。

秋農試40号とは

秋田県農業試験場が県内の在来種を親として育成した、9月中下旬に収穫出来る食味の良い品種のこと

収穫間近の秋農試40号です。収穫期は9月20日でした。

※同日に播種したあきた香り五葉は9月11日に収穫となりました。

収穫された秋農試40号の株です。収量はあきた香り五葉と比較して135%となりました。食味も良く、9月中下旬に収穫できる品種として期待されます。

JAでの共同選果の他、法人等の大規模生産者は個別に選果・調整作業を行っています。鮮度保持フィルムの袋に詰められ、十分に予冷されてから首都圏他の各市場へ向けて発送されます。

枝豆生産に取り組みはじめた平成16年度以降、栽培面積、販売量は年々増加しています。平成24年度には出荷面積50haとなり、さらなる拡大が期待されます。